はい、できます。法人で「銀行振込」を選択頂きお申込ください、マイページの購入履歴から請求書PDFをダウンロード頂けます。（郵送希望の場合はメールにてご依頼ください）

マイページの購入履歴から領収書PDFをダウンロード頂けます。※銀行振込の場合はご入金確認後となります（郵送希望の場合はメールにてご依頼ください）

はい。個人様（宛名を氏名とする）での領収書も発行できます。マイページの購入履歴から領収書PDFをダウンロードしてください。

はい、できます。見積書ご希望の場合はこちらからご依頼ください（フォームへ必要事項をご記入いただき送信してください）
※申込み予定日が当月の場合：当月キャンペーン価格を適用します
（キャンペーン開催時のみ）
※申込み予定日が翌月以降の場合：定価にて提出いたします

個人様の場合、お申込後の2週間以内にお願いいたします。
法人様の場合、お申込後の翌月末までにお願いいたします。それ以上先になる場合はメールにて事前にお伝えください。

はい、支払い日がキャンペーン終了日を超える場合でもご注文時のキャンペーン価格が適用されます。
但し、コンビニ払いの場合、お申込み後10日間を過ぎると自動キャンセルとなりますのでご注意ください。

個人でお申込み&クレジット支払いの方に限り、6回または12回の分割払いができます。
※対象商品によって分割回数が異なりますので、ご確認ください。

分割払いは、支払いが完了するまで途中解約はできませんのでご了承ください。

「特定商取引法のページ」に記載の「商品の返金保証について」の内容をご確認ください。

中小企業（製造業）の方は自治体等が実施しています各種補助金事業等の対象となる場合がございます。詳しくは、実施されている団体窓口へお問い合わせください。弊社からの必要書類がございましたら、お問い合わせいただければ作成いたします。

はい、複数アカウントで購入される場合は割引価格が適応されます。
3〜5名：10％割引
6〜9名：15％割引
10〜50名：20％割引
51名以上：30％割引

ショッピングカートの数量を人数分に変更してお申込みください。
お支払い後に、受講者のご登録手順（複数アカウントの登録方法）をメールにてお知らせいたします。

法人で「複数名（2名以上）」申し込む場合は、お支払い完了後に「ご入金確認メール」を受け取り、メールに記載しております『アカウント登録フォーム』へ受講者情報をご記入いただき、送信していただく流れとなります。

購入者様と受講者様が違う場合は、購入者様に受講される方の情報(メールアドレス・氏名)を「アカウント申請フォーム」から、購入後に提出いただきます。

1名様につき「1アカウント」でお願い致します。複数人でお申込される場合は、法人様向けに割引価格提供しておりますので、ご利用下さい。

クレジット支払いの方は、支払い後すぐに開始頂けます。銀行振込の方は、弊社で入金確認後に開始して頂けます。（基本的には即日対応、遅くとも3営業日以内には入金確認し、ご連絡致します）

Eラーニングのカリキュラムは、ご購入後すぐに全章をご受講（動画視聴）することができます。カリキュラムによって公開日がこないと見れない、テストを受けないと見れない、といった制限は設けておりませんので、いつでも視聴いただけます。

いいえ、追加料金が発生するサービスはございません。

ご依頼いただきましたら、ご受講いただいたことを証明する修了証を発行いたします。弊社で受講履歴を確認させて頂き、進捗率が「80%以上」の場合に限り修了証（PDF）を、メールにてお送り致します。

はい、どのパソコン/スマフォからでもログインしてご受講いただけます。ただし、2台以上が同時にアクセスした場合閲覧できなくなりますので、必ず一方ではログアウトしてください。

はい、スマホ、タブレットでもご視聴頂けます。
サンプル動画を見てチェック頂く事をお薦め致します。
また、講座内の「テスト」を解く際は、記入や選択問題などスマートフォンだと操作しづらい場面があるため、パソコンで受けていただくことを推奨いたします。

はい、海外でもインターネット環境があればご受講いただけます。※テキスト郵送に関しては対応しておりませんのでご了承ください。（テキスト郵送をご希望される場合は、別途3000円の手数料がかかります。また、お届けまでに3週間程度必要となりますので、予めご了承ください。）

アカウントの有効期限は1年間となります。2年目以降は継続することでご利用頂けます。また、法人様に限り長期契約タイプの「法人契約」も承りますのでご連絡下さい。

はい、マイページの左メニュー内「受講済みの講座 ※延長可」からお申し込みいただけます。延長期間は「３ヶ月/６ヶ月/１２ヶ月」からお選びいただけます。※延長対象外の講座（工学知識きその基礎）

カリキュラム内で「説明がわからずに手が止まってしまう」というような場合には、講座で説明している部分に限りメールにて質問を受け付けます。ただし、応用的な質問や、学術的質問など「カリキュラムを進める上で問題がない」と判断された質問については回答を行わない場合もありますのでご了承ください。通常、メール回答には3~7営業日程度いただく場合がございます。

本講座では、イラストを多用したり、難しい表現をかみ砕いて説明しているため、若手設計者でも理解できるような説明を心がけております。また、よりイメージし易いように具体例も交えて説明しております。

対象は設計者・加工者・測定者ですが、最低限の製図の知識が必要です。

はい、サンプル動画がございます。
一部講座を公開しておりますのでご確認ください。

はい。幾何公差の種類、図示方法などの初歩的な内容から、理解することが難しい　「最大実態公差」「最小実態公差」といった、便利に利用できる応用的な知識まで学ぶことができます。また、学んだ知識をすぐに実践で活かせるように、具体的な製品を使って公差設計の演習を行ってもらいます。

はい、より実践的に学んでいただけるように、回転運動する「ギアポンプ」と往復運動する「Xステージ」を題材にした演習問題をご用意しています。こちらでは、製品の起こりうる問題を考えて「どのような目的でどのような幾何公差を使用したほうが良いのか？」という考え方を身につけていただける構成となります。

はい、測定方法については「現場でできる簡単な測定方法」から「検査室で行うような精度の高い測定方法」までを学ぶことができます。

はい、わかるようになります。本講座は、設計者だけではなく、加工者や測定者にも理解できるように、初歩的なところから説明しております。どのようなところに幾何公差を入れたら良いかも、例を取り上げ理解できるようになっています。

たしかに測定機には限りがあるので、はじめからすべてを網羅するのではなく、良く使う幾何公差から導入するのが良いでしょう。測定機は、レンタルや各県にある工業試験場で使用できるので、購入する前にレンタルや工業試験場などを利用するのがおすすめです。講座内では、どの幾何公差がどのような部品に使われるのか、どのような測定機を使うのか解説しています。
また、幾何公差を導入したら歩留まりが悪くなると考えるのは間違いです。歩留まりが悪くなるのは、幾何公差を必要以上に厳しくしているか、いままで不良品を受け入れていたかのどちらかです。適切に設定すれば、歩留まりが悪くなることはありません。講座を受講することで、過剰に幾何公差を指示しなくても良くなります。

精度を必要とする部品の場合、幾何公差を入れるデメリットより幾何公差を入れるメリットの方が多くなります。なぜなら的確な幾何公差を入れることで、不良品が減り、製品を回収するリスク、信頼を失うリスクが削減できるからです。特に海外に部品を発注している場合は、幾何公差を活用した方が不良品を減らせます。また、幾何公差を上手に活用できれば、部品の形状を変更せずにコストダウンすることも可能です。そのようなノウハウも本講座の中で解説しています。

幾何公差を有効活用するためには、設計者と生産者がともに幾何公差に対して共通認識を持つ必要があります。最初からすべてを完璧に理解することはできないため、まずは社内で良く使う幾何公差を洗い出し、その幾何公差を重点的に普及させるのが良いでしょう。良く使う幾何公差はそれほど多くないはずです。良く使う幾何公差が測定できる測定機を準備し、どうやって加工すれば、どのくらいの精度で加工できるのかを一つずつ理解していきましょう。

本講座を受講して頂くのが一番確実かと思いますが、それが無理なのであれば、幾何公差をどのように測定するか理解してもらいましょう。製造現場では理論よりも、具体的な数値の方が理解しやすい人が多いと思います。測定方法がわかれば、幾何公差の数値の中に入れるにはどうすれば良いかを検討しやすくなります。本講座では、測定方法の紹介をしており、解析手順も演習で身に付けられます。

海外では同じ幾何公差でも解釈が異なる場合があります。まず、どの規格に従っているかを確認しましょう。日本国内ではJIS規格に準拠する必要がありますが、JIS規格も時代により変わっているので、昔の指示では通じません。そのため、古い図面の指示をそのまま流用していては、通じなくて当然です。また、現在はISOが世界標準となっていますが、日本のJISと同様に各国でも規格を作っており、その規格がISO規格と違う場合があります。
とくにアメリカはASMEという独自規格でものづくりしているため、厄介です。基本的には、アメリカではASME、それ以外は基本的にISOに準拠するようにしましょう。最新のJISは、ほぼISOを翻訳して作られるため、まずは最新のJISを理解することをおすすめします。今講座はJISに準拠して作られており、重要な部分はASMEと比較しています。

現状維持で良ければ、無理に幾何公差を入れる必要はありません。ただし、現状維持では競争力が低下していきます。競争力を強化するには、高品質化が必要です。高品質なものづくりをする際に、幾何公差を使わないと確実に値段が上がりますが、幾何公差を上手に活用するだけでコストアップを最小限に抑えられます。

測定方法については学習できますが、品質保証の仕方までは解説しておりません。